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建築
- 考えよう!沖縄の省エネ住宅[19]|「沖縄に合った省エネ基準を検討すべき」が1割占め
- 一定規模以上の建築物に対して国が定める省エネ基準を満たすことで省エネ性能の向上を図る「建築物省エネ法」。国は、基準適合の義務化を段階的に進めるべく昨年12月に示した「今後の住宅・建築物の省エネルギー対策のあり方について(第二次報告案)」に対し、広く国民の声を求めるパブリックコメントを実施。内容をまとめた。NPO蒸暑地域住まいの研究会代表で、県内の建築3団体からなる「沖縄の気候風土適応住宅推進連絡会議」事務局も務める松田まり子さんは「『沖縄の気候風土に合った省エネ基準を検討すべき』との意見はパブコメの約1割を占めた。国もその声は無視できない。今後の動向に注視したい」と話す。
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建築
- 考えよう!沖縄の省エネ住宅[13]|光熱費8割減 災害にも強い
- 住まいの断熱性能や省エネ性能を上げつつ太陽光発電などでエネルギーを創り出すことで、年間の1次エネルギー消費量の収支を概ねゼロ以下にする「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)」。(有)フロンティアーズが提案する木造住宅「R+house」は、設計時における1次エネルギー消費量が基準値の約半分、年間の光熱費に換算すると8割削減が期待できる省エネハウスだ。伊藝直社長は「断熱、気密、換気のトータルバランスで空調費のムダを徹底して省いている。蓄電池の設置や電気自動車(PHEV)に対応することで、災害にも強い住宅となった」とアピールする。