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2021年4月2日更新

6年連続県内トップ 一級合格者は過半数|令和2年度1級建築士 設計製図試験 総合資格学院 沖縄校

令和2年度建築士試験の合格者が昨年末に発表され、総合資格学院沖縄校(那覇市久茂地)が県内の一級建築士設計製図試験合格者の55.6%を占めた。6年連続で県内トップを達成した。合格を後押ししたポイントやコロナ禍における工夫を、合格者のコメントと共に紹介する。

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上左/合格者を代表し登壇した神戸由希さん。「学院の皆さんの指導と励まし、仲間のおかげで、あきらめずここまでこれた。資格取得は通過点の一つ。資格を生かしまい進していきたい」とあいさつ 上中/修了賞を手に喜びの合格者(左) 上右/祝辞を述べる江崎校長 下左から/合格者を激励した県建築士会の金城傑会長、県建築士事務所協会の武岡光明会長、日本建築家協会沖縄支部の伊良波朝義支部長、来賓の慶佐次操氏 下右/V6を喜ぶ同校スタッフ


疑問は即解決 リモートも

同校が合格を勝ち取るために最優先するのが「生徒の理解度と状況に応じたサポート」だ。「仕事をしながら学ぶ生徒も多いため、講義内容も進み具合に応じて個別にアレンジ。分かるまで、自分で解けるようになるまで徹底して指導する。加えてコロナに見舞われたことしは、安心して学びに集中できる環境づくりに気を配った」と江崎校長。

検温、消毒、換気、3密回避はもちろんのこと、「本校の特長である対面型指導の『ライブ講義』をZOOMでつなぎ、登校が難しい受講生たちもリアルタイムで講義に参加できるよう工夫」。合格者からも「疑問はその場で解決できるのがいい」と好評だ。


ますます競争率アップ

試験は年々難しくなっていると一級学科・製図講師の涌井領さん。今回の出題傾向について「問題の文章量が増え、スピードと読解力が求められた。講座では効率良く進めるノウハウも指導するが、特に製図は時間管理が不可欠」と分析する。加えて一昨年には受験資格が一部変更。二級建築士取得者は実務を問わず一級建築士試験が受験可能になるため、ますます狭き門に。

江崎校長は「コロナ禍でも一人の感染者も出すことなく結果につなげられたのは、受講生、講師、スタッフの努力の賜物。とはいえ、まだ満足はしていない。今年は夜間補講にもZOOMを採用しインターネット講義も配信するなど、あらゆる手を尽くして合格を後押し。全国展開する当校の情報収集力も生かし、県内占有率100%目指し全力を尽くす」と意気込んだ。
 

合格し決意新たに 建築団体も激励


ライブ講義で理解度アップ 対応力が身に付いた
【一級建築士合格】足立 丞さん(23)

総合資格学院は試験の合格率が他校に比べてかなり高いことから、ここで学ぼうと決めました。一番良かったのはライブ講義。映像や本など、教材だけで勉強するのとは理解度が変わる。講義の後に演習テストや復習テストなどで記憶の定着が図れたと感じています。また製図試験は学科と違い一つの問題でいくつもの答えが生まれるもの。グループミーティングで仲間の考えを聞くことで、自分だけでは生まれなかった考え方を取り入れることができ、さまざまな課題に対する対応力が身に付いたことも、合格につながったと思います。卒業後は建築施工の仕事に就き、社会人としての経験を積んでいきたいです。




実務と勉強を関連付け 仲間の存在で不安払しょく
【二級建築士合格】山城紹平さん(22)

設計事務所で仕事をしながら受験。両立できるか不安でしたが、実務と勉強を関連付けることで双方に身が入り、知識が増えることでモチベーションも上がりました。講義やテストなどさまざまなサポートに助けられましたが、中でも疑問をその場で解決できるライブ講義がなければ、合格は難しかった。また仲間と問題を解き合ったり勉強法を教え合うことで受講生全員で戦っているとの思いが芽生え、試験前の不安を吹き飛ばすことができました。二級建築士取得者は実務を問わず一級建築士試験が受験可能。サポートしてくれた会社や自分のレベルアップのためにも絶対挑戦します!




1級・2級建築士の対策講座は昨年8月からスタート。学科のライブ講義は始まっており、7月の学科本試験まで模試や直前対策などを実施。製図講座は学科本試験直後から、2級は9月、1級は10月の本試験直前まで実施される。

学科対策では本試験レベルの学習を始める前に、早期講座受講後、学科対策講座に臨む。合格サイクル+継続学習を行い、予習、ライブ講義、講義中のプレテスト、演習テストなどを通して完全理解につなげる。

製図対策では全体講義=上写真=で作図手順・図面表現はもとより課題の読み取りやプランの提案力を講義および巡回指導。完成したプランに対して少人数グループで討議・意見交換し、解答例に固執しないよう講師が個別添削。

無料カウンセリング・個別指導も充実。


毎週金曜発行・週刊タイムス住宅新聞
第1839号・2021年4月2日紙面から掲載

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