［講演会］県公衆衛生協会が省エネ住宅シンポ「堤教授 沖縄型省エネ住宅の基準を」

県公衆衛生協会は7月21日、地球温暖化防止に向けたシンポジウム「亜熱帯沖縄における真の省エネ住宅とは？」を県立博物館・美術館で開いた。基調講演では、琉球大学工学部の堤純一郎教授（写真）が「沖縄型省エネ住宅の基準が必要」と主張。建築士や建築会社を交えたパネルディスカッションも行われた。会場には、建築士や行政関係者ら、約50人が集まった。
堤教授は「沖縄の住宅エネルギー　その実態・展望・基準」をテーマに講演。住宅エネルギーとして薪や木炭が主流だったころから、約50年で激変した環境の中で、「エネルギー効率を考えた設備機器の選択が重要なテーマになる」と話した。
建築に関しては、全国的に空調利用を前提とする流れなどを紹介。木造の断熱を主とした基準を示す政府の方針に対しては、「単純に全国の基準を沖縄に適合させるのではなく、沖縄の気候に合った形での省エネや基準が必要ではないか」と訴えた。
パネルディスカッションでは、宮古島で2棟のエコハウスを手掛けた建築士の伊志嶺敏子氏が、「台風から守る役割と快適性の両立は、緩衝帯のデザインが解決する」と強調。通気断熱で沖縄に適した鉄筋コンクリート造住宅を提案する（株）新洋の當間鉄男執行役員は、県内で木造の需要が増加するとともに、高機能の木造住宅ビルダーも増加していることを話した。

 

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週刊タイムス住宅新聞 第1647号（2017年7月28日発行）