［情報］沖縄ガスが住宅用燃料電池をテーマに講演会｜「エネファーム」で脱炭素化へ

琉球大学の千住智信教授（写真右奥）による住宅用の燃料電池「エネファーム」の普及に関する講演会

沖縄ガス（那覇市、湧川直明社長）は６日、創立６５周年を迎えた節目に合わせ、昨年から販売を開始した住宅用の燃料電池「エネファーム」をテーマにした講演会を同社で開催した。建築会社やガス事業者の関係者らが参加し、エネファームの仕組みや導入事例などを学んだ。

エネファームはガスから水素、空気中から酸素を取り出し、化学反応させて電気を作る。また、その過程で出た熱を利用し、給湯用のお湯を蓄えることで、家庭におけるＣＯ２削減につなげる。停電時でも２４時間、最大７００ワットの電気が使用可能。

琉球大学工学部の千住智信教授は沖縄県の課題として、石炭火力に頼る現状の発電方法について指摘。脱炭素社会に向けて、「アパートにエネファームと太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入することで、ＣＯ２排出を大幅に減らせるスマートシティーを構築できる可能性もある。その際には、設置コストなど経済的負担をいかに軽くできるかがポイント」と見解を示した。

エネファームの普及に取り組むコージェネ財団の田口利憲氏は「エネフォームとガスコンロ、空調を使った場合のエネルギー消費量は、従来のガス給湯器を使うより約１４％抑えられ、光熱費も年間で約９万円削減できる。また、国の補助金制度も多く、コストを抑えて導入できることも知ってほしい」と話した。