［情報］ 専門家５人が県内の家づくりで意見交換｜建築費の軽減方法など議論

建築費を抑える方法について話す（左から）祖慶氏、松田氏、菊池氏、玉村氏

県土木建築部は10月29日、サンエー那覇メインプレイスで「建築費高騰で混迷する家づくり」と題し、パネルディスカッションを開催した。参加者は家づくりの専門家５人。

初めに県労働金庫の内間陽大氏が「沖縄県における住宅取得事情」をテーマに基調講演。2017年と21年の住宅ローンの利用データを用いて県内の土地購入と同時に新築取得する動向などについて解説。内間氏は「５年間で平均借入金は462万円増加しているが、ローンの利用件数も増加。新築取得のニーズは今後も拡大するのではないか」と見解を述べた。

パネルディスカッションでは、㈲設計集団閃の祖慶良一氏、松田まり子建築設計事務所の松田まり子氏、㈱大有設計沖縄支店の菊池隆史氏、㈱新洋の玉村直氏らが登壇。住宅の建築費を抑える方法について設計した事例やデータなどを用いてそれぞれの意見を述べた。

祖慶さんは「床下や天井高を低くするなど住宅全体のボリュームを抑えることで使う建材の量を減らせ、コスト削減につながる」と話した。

松田氏は「坪単価を抑えるため住宅の延べ床面積を抑えつつ、テラスなどの半屋外空間と連続させることで圧迫感を与えない室内計画も可能」と話した。

菊池氏は「柱の梁などをバランスよく配置することで統一された材料を使え、工期も短縮でき施工費の軽減につながる」と話した。

玉村氏は「土地を購入する前には軟弱地盤でないかを必ず確認し、追加の基礎工事費を出さないようにするのが大切」と述べた。